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アマゾンと若者の節約・貯蓄志向・・・

バブル世代の私は、使ったらまた稼げばいいや・・・・

完全にこのタイプ・・・・

だから今の若者の、賃金が伸びなくてもさほど文句いわずしかもコツコツ貯める・・・

ず~っと理解できませんでした。

でもようやく薄日が差してきました。

な、なんと非店舗販売いわゆるネット販売の実績はほぼ把握されておらず、結果GDPにも反映されていないのです・・・。

経済学の基礎である「余剰分析」・・。

予算7,000円でブーツ買うつもりが、ネットで5,900円で買えた・・・。

(7,000円-原価)が生産者余剰でこれは当然GDPに反映されています。

一方、(7,000円-5,900円)の消費者余剰、これが全くGDPに影響あたえていないのです。

クラウドサービスを使うことで、データ管理費が年百万円浮いた。。

これも統計値として認識されてません。

すなわち、アマゾンをはじめとするデジタル化の便益で社会貢献している会社の影響がはぼ経済成長率に反映されていないのです。。

この消費者余剰をGDPに参入すると約10

%増との試算です。

おそらく日本の若者はこれを貯蓄に回しているものと思われます。

消費者余剰という価値を貯蓄に回しているのです。

こりゃ、ハッピーとまでは言わないけど、希望通りのものを買って貯金できるのだから満足度は高いでしょう。

実はこれで世界中を席巻している「謎の低インフレ経済成長」をも説明できるのではと・・・(FRBイエレン議長に勝った気分)

現代経済学は生産者側からの投入量をベースに全ての統計値の算出が行われおり、消費者はあくまでバランスの対象物。

つまり消費者が付加価値を生み出すという要素が全く加味されていません。

おそらく21世紀の生産性・付加価値をはじき出す「新しい経済理論」のもと、新しいGDP算出方法が、近々お目見えするものと思います。

<ゴールドマンサックス元社員による事業再生・経営改善/合同会社ジダイグループ>

ジダイグループは東京・札幌を拠点に全国に出張し、経営改善アプローチを行っております。資金繰り改善・経営改善・事業再生に対応すべく、事業・財務分析に始まり、営業方針の策定・帯同営業等他にはないコンサルティングスタイルを展開しています。

詳しい情報は、こらちからご確認下さい。


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